近藤誠医師の本をご紹介してきましたが、最終回の今日は女性必読です。
今回は、説得力を持たせるために文章をそのままアップします。
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骨粗鬆症のウソー診断根拠があいまいでクスリも劇薬
粗鬆症は、カルシウムなどが減って、骨の重さが軽くなった状態です。「骨密度」の低下状態ですが、僕が医学生だった頃、骨粗鬆症という診断名は聞いたことがないように思います。ところが現在日本には、骨粗鬆症の患者が1280万人もいると言います。（男性300万人、女性980万人）
そんなに増えたのは、ひとつには、骨密度の測定装置が開発されたからです。ふたつには、診断基準がきびしいからです。
具体的には、20～44歳という若い人達の骨密度の70％を“基準値”としています。そして60歳の人にも、90歳の人にも、同じ“70％未満”を適用するのです。
人は誰しも、加齢とともに骨密度が減っていくので、この方式だと、年をとればとるほど骨粗鬆症と診断されやすくなるわけです。言い換えれば、「老化は病気だ」と言っているようなものです。もし基準値を決めるなら、それぞれの年齢ごとに決めるのが合理的です。
それにそもそも、若年層の骨密度の70％を基準値にしたこと自体、データ的根拠がありません。専門家たちが「この辺にしておきましょうか」と、土木工事の談合のように決めた値が「70％未満」です。
そして驚くべきことに、測定装置が違うと、診断基準が違ってくるのです。現在、エックス線を用いた測定装置は、三つの医療機器メーカーから異なったタイプの装置が製造・販売されていて、装置が違うと、測定値も異なってしまうのです。
たとえあば、女性の半分以上が骨粗鬆症と診断されるのは、A社の装置では85歳になってからです。ところがＢ社の装置だと、75歳以上の半分以上が骨粗鬆症と診断されてしまうのです。
そうすると、なるべく骨粗鬆症と診断されたくない人は、Ａ社の装置がある医療機関をたずれるとよいーこれは“デタラメ”以外の何物でもありません。
なぜこんなデタラメにもとづいた、骨粗鬆症の診断が盛んになったのか。言うまでもなく、医者や製薬会社が、より多くの人に薬を飲ませたいからです。
そのため、薬の承認や実地使用にもデタラメぶりが現れています。
骨粗鬆症の薬は多種多様ですが、多くは“劇薬”に指定されています。危険な薬なので、それぞれ臨床試験を実施して厚労省が承認した、というのが建前です。ところがほとんどの臨床試験は、椎体に骨折がある人達を被験者としています。骨粗鬆症の圧倒的多数を占める、骨折が無い人達の効果は確かめられていないのです。
それでも“骨粗鬆症”が厚労省の承認条件となってくるため、医者は骨粗鬆症と診断しさえすれば、元気な人達にも薬を処方することができるわけです。
また臨床試験の実施期間は、せいぜい2～3年です。しかし承認の際には、通常、厚労省は処方できる期間を制限しないので、医者は患者さんが死ぬまで使い続けることができます。ー劇薬を一生飲み続けたら、どういうことになるのか。これはある意味、大規模な人体実験です。
臨床試験自体にも欠陥があります。まず、臨床試験を施行するのが医者たちである、というのも建前で、実際には製薬会社が主導しています。それぞれの試験では、被験者になる患者さんを一人見つけるごとに、研究費という名目のワイロが数十万円ほど、医者達の施設に振り込まれるのです。そのほかにも講演料や顧問料として、多額の金額が医者たちに渡るようになっています。
患者にとっては不都合で、製薬会社にとって好都合なことに、試験でえられたデータは製薬会社の社員がまとめています。そのため医学雑誌に掲載される論文の著者欄には、製薬会社の社員の名前が数人分、載っているのが通例です。
このようにデタラメな、やりたい放題のビジネスの結果、2013年の骨粗鬆症の薬の売上高は、2200億円です。2022年には3200億円にアップ予想されています。
その結果、女性達の健康は確実に害されています。たとえば処方数が多い“ビスホスホネート”系の薬は、当然ながら骨を強くして骨折を予防する、というのが建前です。しかしこれを飲み続けると、健康人には見られぬかたちの“顎骨壊死”と“大腿骨の骨折”が生じます。この薬は確かに骨密度を高くはするのですが、張子の虎のようなもので、骨の強度はかえって弱くなってしまうのです。
やはり骨を強くするには、薬のような不自然なものは止め、バランスのよい食事をとり、日の光を浴びながら、散歩や運動をするに限るのです。
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以上です。
骨密度を強める薬を飲んで骨折しても、患者や医者はまさか薬のせいだとは思わないでしょう。さらに治療や薬が増えて、自作自演の「濡れ手に粟」です。ワクチンと同じパターンです。
最新の報道ですが、ハワイの火事は中国による指向性エネルギー兵器（DEW）ではないか
ということです。動画を見る時間がないので詳しいことはまだ分かりません↓
もし本当に中国だとしたら、実質的に米中戦争に突入したということでしょうか。