世界20兆ドルの資産を管理するブラックロック・グループについて、以前書きました。
歴史上、ロスチャイルド家が欧州王室やバチカン法王庁のカネを握り、世界で中央銀行を設立、各国政府を脅しながら陰で支配を続けてきました。しかし最近は本来のロスチャイルド家は力を失っているという指摘もあります。ブラックロックは古典的金融マフィアが看板を付け替えたのか、それとも本当に新規台頭マフィアなのかは知りません。いずれにしても、想像を絶する20兆ドルという資本を振り回しながら、世界の企業をどんどん買収しています。その目的は、（当方が名付けた）資本共産主義で地球を支配下に置くことだと思います。
今日は3つの記事と1つのポッドキャストから、ブラックロック（以下BRと記）とその一味を探ります。
現在起こっている、経済的統合やスマートシティ建設、中小金融機関のトラブル、これらの背景にいるのはBR、ヴァンガード(バンガード・グループ - Wikipedia)、そしてステートストリート（ステート・ストリート - Wikipedia)らの資産管理企業である。
米の銀行の70％はBRが資産管理している。ステートストリートとヴァンガードを合わせると、この3社でなんと米企業90％を実質所有している。ヴァンガードは世界の企業50％を所有。
この3社は不法に経済を独占している。究極的には一つの産業を一つの大企業が支配するという独占体制になっていく。その方が傘下企業を支配しやすいからだ。
BRはビッグファーマやWHOと手を組んでいる。ビッグファーマやロックフェラー財団、ジョンズホプキンズ大学の悪行は多い。例えば、彼らは1940年代グアテマラで、ペニシリンを人体実験し、1000人を梅毒にさせ、83人を死亡させた↓
Both had, in collaboration with a pharmaceutical company, infected around 1,000 people with syphilis in Guatemala in the 1940s without the knowledge of those affected, in order to test the effects of penicillin. 83 people died as a result of this experiment.
またファイザーは1996年にナイジェリアの子供達に抗生物質を実験、7人が死亡、189人が副作用や後遺症で苦しんだ。↓
Pfizer tested a now-banned antibiotic on children in Nigeria in 1996, resulting in the death of eleven children and causing 189 more to suffer physical harm.
ビッグファーマはビッグファイナンスとつながっている。アストラゼネカ社やジョンソン＆ジョンソン社などのビッグファーマは、BR、ヴァンガード、ステートストリートが所有している。
（BRなどの）投資会社は住宅を現金で買い上げ、米一般市民が買えない価格に吊り上げる。そうして高い賃料で借家として貸し出す。（マイホーム新規購入は夢のまた夢になった）
BR、ステートストリート、ヴァンガードはS&P500の上場会社88％を所有
世界の保健政策を支配しているのは政府ではなく、3つの民間財団だ。ロックフェラー財団、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団、そしてブルームバーグ財団である。
これら財団は密接にWHOとつながり、ビッグファーマやBRなどのビッグファイナンスとも手を結んでいる。
ーーー
ということです。
1980年から90年代に始まった、TOB（株式公開買い付け）というのがありました。またM&A（合併買収）も世の中を席巻しました。考えてみれば、これは現在実現しようとしている資本共産主義、あるいはコーポラトクラシー（企業による統治）の地ならしだったのです。一つの産業を一つの大企業が支配するために、合併や吸収を促すのです。
ナチスもIGファーベンという親会社を作って民間企業を支配しました。政府の上に企業が立って指令を下す―今回のワクチン禍でその片鱗が見えました。
これら企業はESG、DEIなどの美徳を唄った美辞麗句を押し付けようとしています。
ESGとは？意味やSDGsとの違い、メリットや具体的な事例を紹介：【SDGs ACTION!】企業からの注目高まる「DEI」とは？ わかりやすく解説 ：社会イノベーション：日立 (social-innovation.hitachi)朝日新聞デジタル (asahi.com)
騙されてはいけません。
共産主義もファシズムも、元は同じ全体主義による圧政が目標です。
マルクス共産主義はもう化石となりました。今はバリバリの資本主義企業が共産主義的圧政者の役割を果たそうとしています。