ニュースとしては、フェイク鶏インフルエンザでWHOが鶏用ワクチンを推進しようとしています。
これからスーパーの鶏肉も要注意になるかもしれません（ため息）。ワクチン接種/未接種というラベルをつけて売ってほしいと思います。もちろん未接種を買います！
アメリカではオハイオ州で列車脱線が起こり、化学物質が燃やされ毒が広まり、地域に健康被害が出ています。独立系メディアでは政府がわざとやっていると非難しています。これも人口削減なのでしょうか。
マイクロ波が人工地震に使われている？
人工気象や人工地震専門のgeoengineeringwatch による、短い動画です。HAARPはマイクロ波（microwave)を使って地震を起こしている可能性があり、それが実際使われたのは
2010年 ハイチ地震、チリ地震
2011年 東日本大震災
2015年 アフガニスタンーパキスタン地震
2016年 ニュージーランド地震
2017年 メキシコ地震
2017年 イラク・イラン地震
だそうです。今回のトルコも確実のようです。
ところで、身近な家電でマイクロ波を使っているものは何でしょうか。電子レンジです。
食材の内部をマイクロ波で振動させて熱します。食品か変質し栄養が損失して、場合によっては発がん物質が発生しますから、使わないほうが良いのです。マイクロ波はもともと兵器として開発されたもので、安全なものとは言えません。
ついつい便利だから使ってしまいますが、よく考えますと昔はそんな物はなかったのです。おかずやご飯は蒸し直したり、火にかけて温めました。
電磁波の危険が問題の携帯電話でもそうですが、見えない勢力は便利さをプッシュして依存させるようにしています。落とし穴がどこかにあるのです。
グローバリストのシンクタンク、大西洋評議会が2008年に予想した2025年の世界ーほとんど当たっている
大西洋評議会 Atlantic Council はグローバリストのシンクタンクです。世界がどうなるか、自分達がやっている事ですから当たって当然です（笑）。
従来の欧米を中心とした世界が変化し、中国やロシアが台頭すると言っています。BRICSもグローバリストの計画に入っていたのでシナリオ通りだと思います。
企業が力をつけて政府の代わりとなっていくというのも当たっています。「非政府関係者 non-state actors」という言葉を使っていますが、現在Twitter、グーグル、フェイスブック、マイクロソフト、ファイザ―、こういう企業が世の中を振り回しています。
日本は高齢化で労働人口が減少するため、経済力を維持するためには移民（まさに今某国人が沢山）や女性の労働進出がカギだと言っています。
2025年までに核兵器の使用や疫病が起こると言っているのも不気味です。
ウクライナ戦争で核が使われれば、ほとんど100%の予測となってしまいます。
繰り返しますが、これはグローバリストの我田引水と言いますか、自分達がやっていることを説明しているのです。
要約しますと
2025年までに世界は多極化したものになる。先進国と発展途上国のギャップはますます広がる。
国家間の力関係が変化するとともに、非政府関係者（non-state actors) の力が強まるー企業、民族、 宗教団体 など。
アメリカ合衆国は引き続き最強の国家となるが、相対的な力ー軍事力を含めーは弱まっていく。
グローバルな富や経済力は西から東に移転していく。これは近代史では類を見ないスケールである。移転する原因は2つあり、まず原油や商品価格が上昇し、湾岸諸国やロシアに利益をもたらす。そしてコスト安などの理由で製造業やサービス産業がアジアにシフトする。
2040－2050年までには、ブラジル、ロシア、インド、中国を合計した成長見込みはG7のGDPに肩を並べる。中国はこれから20年の間、最も世界に影響をもたらす。インドは多極世界の一つとなり、ロシアは2025年までに、今より力を持ち、自信を持つ。インドネシア、イラン、トルコも経済力をつける。
しかし、中国、インド、ロシアは西洋のリベラルモデルではなく、いわゆる国家資本主義（state capitalism)を標ぼうするだろう。これは経済のマネジメン権を国家に与えるやりかたである。
その他多くの国は経済的に停滞する。サブサハラ・アフリカは経済危機、内戦などに揺れる。ラテンアメリカ全体としてはアジアに後れをとる。
世界人口の増加は殆どがアジア・アフリカで起こる。
欧州と日本は、一人当たりの資産は中国をインドを上回るが、労働人口の減少のため、経済成長を維持することが困難になる。
原油・ガス生産国は不安定な地域に集中し、世界は原油から代替エネルギーにシフトする。
食料需要は2030年までに50％増加すると、世界銀行は予測している。
気候変動により資源の不足が加速する。地域によるが、水不足や農産物の不足が起こる。
エネルギー資源が、太陽光発電や風力発電にシフトし、バッテリー技術も発展する。
イスラムテロは2025年までに消えることはないが、経済発展によりイスラム地域の若者の失業がなくなれば改善する。
懸念すべきは、世界のテロリスト組織が最新テクノロジーを取り入れて生物兵器などを使用することだ。
国際システムはますます複雑化していく。新しいグローバルプレイヤーが台頭、その種類も広がる。
BRIC（ブラジル、ロシア、インド、中国）は19世紀や20世紀のドイツや日本ほどの脅威はないが、西洋と違う独自の自由なやり方で力をつける可能性がある。
2025年までにアジアが地域主義（regionalism) を採用すれば大きな影響を与える。しかしアジアの国同志が連携強化しなければ、中国、インド、日本の間で資源の奪い合いになる可能性がある。
中国とロシアの動きが、米国の対外政策の中心となる。
2025年までには核兵器使用や疫病が起こるかもしれない
エネルギーのシフト（原油から他の資源へ）は避けられない。
中国とロシアが民主化するか、注目される。
欧州や日本は高齢化が進み、労働力の不足が懸念される。移民促進、女性の労働進出などがカギとなる。
END